前途有望な、アジア諸国の
「人材ではなく、人財」 を

人手不足感はバブル期以降の過去最高水準にも達している一方で、様々な分野で活躍する在留外国人・外国人労働者は年々増加傾向にあります。2024年には、外国人労働者は、230万人に達し、この10年間でほぼ3倍に達する勢いで増えています。
地域格差もありますが、日本全国での傾向は一致しており、身近なところでは、コンビニやレストランで働く外国人労働者の方々の姿を見かけるのも珍しくありません。
コロナで一時的に閉ざされた扉が再び解放され、日本の人手不足対策には、外国人労働者の協力は不可欠で、雇用は当然の選択と言って過言ではないでしょう。

冒頭の掲げた、我々のキャッチフレーズは、時代が求める絶対的なニーズ、思いです

現在、周知の通り、主にアジア圏16ヵ国の出身者が対象、技術を学ぶことを目的とする「技能実習生制度」と、原則どの国籍でも取得でき、人材不足を補うための「特定技能制度」があり、在留資格別外国人労働者のほぼ30％の方々がいずれかの資格で就労し、やはり毎年増加傾向にあります。2027年には技能実習制度は発展的に解消され、人手不足分野における人材確保と人材育成を 目的とする育成就労制度が始まります。

人財グループでは現在、「タイ」、「インドネシア」の二か国で、それぞれの政府から認可を得て、送出し機関として事業を展開しています。また、3つ目の国として「ラオス」からもまもなく開始します。該当する国の、特に地方には、まだまだ多くの優秀な人財が埋もれています。各拠点で、そのような彼らを見つけ出し、磨き上げ、そして、見合った人財を日本の企業様にご紹介するのが人財ジャパンの責務です。

私事ですが、「タイ」、「インドネシア」には、併せて12年間、駐在致しました。二つの国の方々から多くを学び、ともに喜び、または助けられ、お世話になった、忘れがたい思い出、さまざまな経験があります。ついては、私自身、彼らには深く感謝すると共に、また、何らか、できることを還元したいという強い願いもあります。
両国での駐在経験から、彼らの背景となる文化、習慣、思考なども理解し、また、彼らが異国で働く上での覚悟、大変さ、心細さ、戸惑い、思い通りにいかないもどかしさなどの思いや感情も承知しており、ついては当社は彼らの心の拠り所とになり、日本勤務の大きなチャレンジを後押しし、手厚くサポートをせねばならないと考えています。また、それは、言い換えると企業様、監理団体様のサポートに繋がるものとの認識にも語弊はないでしょう。

国籍に拘らない、国境を越えた縁や思い、願いを大切に、我々グループの送出し国で出逢った、そして育んだ、素晴らしい人財をご紹介してまいります。夢や希望に満ち溢れた彼らが、監理団体様の元、受入れて頂く企業様先で活躍し、プライベート共々充実した生活を送り、無事に満期を迎え、その後、培った経験を活かして、一層飛躍してくれる事を願ってやみません。

人財ジャパン株式会社
代表　川﨑 雅志